事務所が火事になってもデータを守る3-2-1ルール

こんにちわ、@taichi_kimuraです。

先日ご訪問させていただいたお客様より、事務所が放火にあった話を聞きました。

放火で事務所全焼

10年以上前の話ですが、日野に事務所を構えられていたことがあり、その際に放火にあい事務所全焼。

データは焼け焦げた残骸の中からパソコンを見つけ、焦げたハードディスクからデータ復元しようとPCメーカーに持ち込むも、費用は最低でも5,000万円はかかり、復元の保証はないということで、諦めたとのこと。

幸い、分厚い紙のファイルは表面だけ燃えて、中身はなんとか確認できる状態だったようで、それを再度データ化することで、最悪の事態はしのいだそうです。

また、当時印鑑が無いと各種手続きができなかったそうです。

印鑑は小さな耐火金庫に入れてあったので、溶けかけたスチール製の机の中からなんとか取り出したところ、焦げてましたが印影は確認できたそうです。

令和2年の火事の状況

そんな話を聞いてちょっと気になったので、「消防白書」という総務省が刊行している資料で火災について調べて見ました。

令和2年の資料です。

令和元年の出火件数は、37,683件。同じく元年の交通事故の発生件数が381,002件なので、約10分の1の確率です。

街中で事故現場によく遭遇しますが、それの10分1くらい火災があると思うと、結構多い気がします。

建物火災の主な原因は、以下のとおりです。

  1. こんろ 13.6%
  2. たばこ 9.8%
  3. 放火 6.1%
  4. 電気機器 6.0%
  5. 配線器具 5.6%
  6. ストーブ 5.3%
  7. 電灯電話等の配線 5.1%
  8. 放火の疑い 3.4%
  9. 焚き火 2.2%
  10. 電気装置 2.1%

こんろはわかりやすいですね。お鍋かけっぱなしにしてしまうやつです。

たばこは・・・きちんとした処理が必要です。

放火と、放火の疑いを足すと、9.5%!。

以前より割合は減っているようですが、火災の約1割が放火なんて、許せませんね。

電気機器、電気装置と配線器具、電灯電話等の配線などをどこの建物でもありそうなものが原因のものが、18.8%。

タコ足配線、配線の劣化、ショートなどに気をつけなければいけません。

ITの専門家から見た事務所の火事について

 IT屋の私の目から見ると、火災は最悪ですね。

まず、機械が燃えたら復旧はかなり難しいです。できないと思ったほうが良いでしょう。

いやいや、そんなに燃えないでしょ!とお考えの貴方。

燃えなくても、火災の50.7%は放水されます。

パソコン水浸しです。

完全に乾燥させるのも大変ですが、乾燥後データはどうなっているかわかりません・・。

また消化器を使った場合、粉末消火器は細かい粉末なので、パソコン内部に入り故障することもあります。

パソコンには二酸化炭素消火器を使用しましょう。

BCP(事業継続計画)対策 はしっかりと

こういった火災など予期しないことに備えることをBCP(事業継続計画)対策といいます。

機械は買いなおせば良いですが、データは取り戻せない場合があります。

パソコンで本当に必要なのはデータです。

では、どうやってデータを保護すればよいのか?

バックアップのルールとして、「3-2-1ルール」というアメリカの専門機関が定めた方法があります。

弊社にてわかりやすくまとめたものがございますので、是非ご参考に見てみてください。

もしもに備える3-2-1バックアップルールの重要性 – ドットワン合同会社 (dot1.tv)

今にも落ちそうな吊橋を恐る恐る渡るより、いつ落ちても良いように命綱をつけて渡るほうが賢明です。

備えあれば憂い無し。

最悪の事態に備えましょう。

この記事の参考文献

総務省消防庁 刊行物

刊行物 | 総務省消防庁 (fdma.go.jp)

統計で見る日本(交通事故件数)

政府統計の総合窓口 (e-stat.go.jp)

警察庁 統計表

統計表|警察庁Webサイト (npa.go.jp)

この記事を書いた人

木村 太一

ドットワンの代表です。1979年生まれ。3女の父。ゴルフと筋トレが趣味。立川にあるキヤノン代理店に就職後、1万件以上飛び込み営業したのち独立。たくさんの企業を見てきた経験と自分自身も零細企業の経営者ということを活かし、相手の立場に立ったDX推進、ITコンサルを行っております。

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